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レーザーの対向照射による
核融合燃料の新たな加熱機構を発見
レーザー核融合の実用化へ前進

2016年07月26日
  • 学校法人 光産業創成大学院大学
    浜松ホトニクス株式会社

光産業創成大学院大学(浜松市西区、学長 加藤義章)、トヨタ自動車株式会社(本社 豊田市、代表取締役社長 豊田章男)、浜松ホトニクス株式会社(本社 浜松市中区、代表取締役社長 晝馬明)らは、核融合燃料に対向して設置したレーザーから強度を変えて3段階で対向2ビーム(計6ビーム)照射することで、効率の良い核融合燃料の新たな加熱機構を発見しました。これは、大型のレーザー核融合施設と比較してレーザー本数が少なくコンパクトな装置でも核融合燃料を圧縮でき、十分に加熱、発光可能なことを示したものであり、将来のレーザー核融合実用化に向けて前進しました。

本研究成果は、7月28日(木)付け米国物理学会誌「Physical Review Letters(フィジカル・レビュー・レターズ)」の電子版に掲載される予定です。また、10月17日(月)から6日間、国際原子力機関(IAEA)が京都で主催する「第26回 IAEA核融合エネルギー会議」で本研究成果を発表する予定です。

なお、本研究チームは、光産業創成大学院大学、トヨタ自動車株式会社 先端材料技術部、浜松ホトニクス株式会社 中央研究所、株式会社豊田中央研究所、名古屋大学未来社会創造機構、公益財団法人 レーザー技術総合研究所、米国ネバダ大学リノ校、国立研究開発法人 産業技術総合研究所の8研究機関19名の研究者で構成されています。

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