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ESGデータ

浜松ホトニクスの事業活動におけるESG(環境、社会、ガバナンス)関連データを一覧表でご覧いただけます。

  単位 2018年 2019年 2020年
エネルギー (kl) 29,216 29,162 30,307
電力(合計) (kWh) 105,542,744 105,743,565 110,348,662
  再生可能エネルギー (kWh) 6,754 6,050,668 7,099,740
温室効果ガス(合計) (t-CO2) [連結:566,294]
448,508
[連結:615,513]
452,839
[連結:646,557]
554,398
   スコープ1 (t-CO2) 12,043 12,074 11,689
   スコープ2 (t-CO2) 45,902 41,931 42,359
   スコープ3 (t-CO2) 390,563 398,834 500,350
水(合計) (千m3) [連結:821]
704
[連結:870]
749
[連結:834]
730
   上水 (千m3) 98 105 101
   井水 (千m3) 575 601 585
   工業用水 (千m3) 31 43 44
排水(合計) (千m3) 634 664 706
   公共下水 (千m3) 127 135 138
   河川放流 (千m3) 507 529 568
VOC排出量 (トン) 13.1 14.1 14.0
原材料(合計) (トン) 670 643 626
化学物質教育受講者数 (人) 542 753 499
産業廃棄物 (トン) 550 541 549
有害廃棄物 (トン) 271 315 307
有価物 (トン) 251 293 288
リサイクル量 (トン) 914 1,050 1,077
最終処分量 (トン) 5 6 3
グリーン購入率 (%) 97.4 96.5 89.6
ISO14001認証取得(従業員数比率) (%) 96.3 95.8 98.0
  単位   2018年 2019年 2020年
社員数 (人) 男性 2,869 2,954 3,036
女性 601 617 641
合計 3,470 3,571 3,677
平均勤続年数 (年) 男性 16.4 16.4 16.4
女性 15.1 15.3 14.9
合計 16.2 16.2 16.1
平均年齢 (歳) 男性 39.5 39.5 39.5
女性 44.7 44.6 44.2
合計 40.4 40.4 40.3
管理職(主任部員以上) (人) 男性 538 573 598
女性 5 8 11
合計 543 581 609
新規採用数 (人) 男性 127 139 137
女性 39 43 29
合計 166 182 166
(%) 女性の比率 23.5 23.6 17.5
退職者数 (人) 定年 22 33 50
自己都合等 35 35 34
合計 57 68 84
離職率 (%)   0.8 0.9 0.8
3年離職率 (%)   2.9 4.0 1.9
障がい者雇用率(法定雇用率) (%)   2.13 (2.2) 2.09 (2.2) 2.10 (2.2)
派遣社員等 (人)   527 535 513
育児休業等取得者数 (人) 男性 46 56 98
女性 31 43 56
合計 77 99 154
育児休業後の復職率 (%) 男性 100 100 100
女性 100 100 100
合計 100 100 100
介護休業等取得者数 (人) 男性 2 5 1
女性 5 2 0
合計 7 7 1
平均給与 (万円)   697 708 691
初任給(注1) (円) 大卒男性 209,100 212,300 213,300
大卒女性 209,100 212,300 213,300
院卒男性 229,600 232,600 233,600
院卒女性 229,600 232,600 233,600
ベースアップ (%)   0.486 0.49 0.35
昇給率 (%)   2.54 2.78 2.62
賞与支給月数(業績賞与を除く) (カ月)   5.4 5.5 5.5
年間実総労働時間 (時間)   1,915 1,888 1,894
月平均残業(所定外労働)時間 (時間)   16.8 15.0 12.2
有給休暇取得日数 (日)   14.2 14.5 13.8
有給休暇取得率 (%)   74.6 76.5 72.8
積立保存休暇使用日数(注2) (日)   2,199 2,548 2,439
メモリアル休暇取得率(注3) (%)   94.1 94.0 95.5
リフレッシュ休暇取得者数 (人)   221 147 129
ボランティア休暇取得者数 (人)   1 2 0
出産休暇取得者数(注4) (人)   257 243 266
定年延長をした従業員の比率(注5) (%)   92.7 91.9 81.4
定年後、再び雇用した従業員の比率(注5) (%)   100 88.9 100
労働組合加入率 (%)   97.2 97.0 97.5
団体交渉、労使協議実施回数 (回)   12 12 11
従業員持株会加入者数 (人)   3,200 3,325 3,447
従業員持株会加入率 (%)   90.45 91.15 91.99
労働災害発生数(派遣社員含む) (件)   7 8 12
〃     (上記の内、休業災害) (件)   1 1 4
労働災害発生数(従業員のみ) (件)   5 4 5
〃     (上記の内、休業災害) (件)   0 0 1
度数率(注6) -   0 0 0.146344
強度率(注7) -   0 0 0.000293
労災休業日数(派遣社員含む) (日)   2 21 23
労災休業日数(従業員のみ) (日)   0 0 2
産業医、精神科専門医 (人)   3 3 3
保健師
 
(人)   6 7 8
一元化健診受診率 (%)   100 100 100
体力測定参加数(注8) (人)   2,594 2,735 -(注11)
体力測定参加率 (%)   79.3 80.7 -(注11)
ボディデザインスクール参加者数(注9) (人)   53 76 26
ウォーキング参加者数 (人)   865 909 1,020
歯科検診参加数 (人)   2,994 2,968 -(注11)
歯科検診参加率 (%)   84.7 81.7 -(注11)
PET検診受診者数 (人)   1,006 1,012 1,018
インフルエンザ予防接種者数(注10) (人)   1,687 1,824 2,186
インフルエンザ予防接種率 (%)   47.22 50.78 59.16
ストレスチェック回答数 (人)   3,421 3,530 3,680
ストレスチェック回答率 (%)   96.3 95.8 97.5
喫煙率 (%)   15 14.4 13.7
休職者数 (人)   26 34 34

注1:総合職
注2:積立保存休暇は労働基準法により打ち切られる年次有給休暇を70日を限度に積立できる制度で、私傷病、子の教育、介護、看護、ボランティア活動などに使用することができます。
注3:メモリアル休暇は従業員の誕生日の属する月に1日取得することができる特別休暇(有給)です。
注4:出産休暇は妻の出産に際し2日取得することができる特別休暇(有給)です。
注5:当社の定年は60歳ですが、月給者の定年年齢を65歳に延長し、日給月給者及び定時社員につきましては再雇用制度を導入しております。
注6:度数率とは、100万延べ実労働時間当たりの労働災害による死傷者数をもって、労働災害の頻度を表すものです。
注7:強度率とは、1,000延べ実労働時間当たりの延べ労働損失日数をもって、災害の重さの程度を表したものです。
注8:毎年、ホトニクス・グループ健康保険組合による体力測定を就業時間内に実施しております。
注9:ホトニクス・グループ健康保険組合主催のボディデザインスクールを開催し、健康な身体づくりを考える場を提供しております。
注10:当社は、就業時間内にインフルエンザの予防接種を受けられる体制を整備しております。なお、2018年までの記載データは会社内で接種した者、2019年、2020年は会社内と最寄りの医療機関で接種した者の合計です。
注11:新型コロナウイルス感染予防対策のため中止
※   :2021年6月頃までに更新予定です。

  単位   2018年 2019年 2020年
取締役 (人) 社内男 10 10 11
社内女 0 0 0
社外男 1 1 1
社外女 1 1 1
合計 12 12 13
監査役 (人) 社内男 2 2 2
社内女 0 0 0
社外男 2 2 2
社外女 0 0 0
合計 4 4 4
取締役会 (回)   16 16 16
常務会 (回)   42 42 43
監査役会 (回)   6 6 7
取締役報酬総額 (百万円)   353 328 433
監査役報酬総額 (百万円)   47 47 47
取締役会出席率 (%)   96.2 93.2 98.5
監査役会出席率 (%)   100 95.8 100
役員研修    
公益通報制度    
特許等保有件数 (件) 国内 2,142 2,239 2,409
(件) 海外 4,413 4,761 5,023
(件) 合計 6,555 7,000 7,432
1株当たり配当金 (円)   37 40 40
投資家とのミーティング    
決算説明会 (回)   有(年2回) 有(年2回) 有(年2回)

(注) 報告期間は、当社事業年度(前年10月~9月)もしくは年度(4月~翌年3月)になります。